■市町村調査（平成20年度）

研究要旨：

平成20年6月に全国1,984市区町村のがん検診担当者を対象に「有効性評価に基づくがん検診ガイドライン」に関する理解度・認知度・利用に関するアンケート調査を行い、1,180市区町村から回答を得た（回答率59.5％）。平成20年度調査では「有効性評価に基づくがん検診ガイドライン」に関する認知度は高いものの、がん検診の体制に関する基礎用語である「対策型検診・任意型検診」やガイドラインにおける推奨と科学的根拠との関連などに関する理解度は十分ではなかった。がん検診に関する情報としては、受診者への説明文書や受診率向上対策が期待されていた。今後、「有効性評価に基づくがん検診ガイドライン」に関する正しい知識について、多方面からの情報提供の方法を検討する必要がある。

■市町村調査（平成16年度）